日本診療放射線技師連盟主催
第6回定例勉強会(参加無料)
令和7年2月21日(金)19:00～
プログラム
【特別講演】19:00～19:30
「ベンダー4社で比較する！MRIで活用されるAIを徹底解剖
～そこから見える未来と、求められる技師の力～」
順天堂大学医学部附属順天堂医院 放射線部 古河勇樹先生
【連盟講演】19:30～19:50
「診療放射線技師に必要な政治力」
日本診療放射線技師連盟 副理事長 中上康次
【活動報告】19:50～20:00
「現在の活動報告」
元衆議院議員 日本診療放射線技師会 顧問 畦元将吾先生
Zoomを使用します。参加希望の方はURLからお申し込みください。(〆切り2月20日12時)
参加無料
お気軽にご参加ください
日本診療放射線技師連盟は国民の医療福祉の向上発展を目的とし、診療放射線技師の職場環境向上や
処遇改善を目指して政治活動・社会活動を行う有志の団体です。
日本診療放射線技師連盟主催
第5回定例勉強会(参加無料)
令和7年2月5日(水)19:00～
プログラム
【特別講演】19:00～19:30
「診療放射線技師による超音波検査のススメ
～皮下・整形領域から広げる放射線部門の可能性～」
医療法人慈恵会 西田病院 放射線部 江藤芳浩先生
【連盟講演】19:30～19:50
「診療放射線技師に必要な政治力」
日本診療放射線技師連盟 副理事長 中上康次
【活動報告】19:50～20:00
「現在の活動報告」
元衆議院議員 日本診療放射線技師会 顧問 畦元将吾先生
Zoomを使用します。参加希望の方はURLからお申し込みください。(〆切り2月4日12時)
参加無料
お気軽にご参加ください
日本診療放射線技師連盟は国民の医療福祉の向上発展を目的とし、診療放射線技師の職場環境向上や
処遇改善を目指して政治活動・社会活動を行う有志の団体です。
公益財団法人原子力安全技術センターから令和6年度厚生労働省委託「放射線被ばく管理に関する労働安全衛生マネジメントシステム導入支援事業」のご案内
「放射線被ばく管理に関する労働安全衛生マネジメントシステム導入支援事業」は、原子力安全技術センターが厚生労働省の委託業務として実施する、事業場向けの研修会で、JARTも協賛しています。
本事業は、放射線業務を行う医療機関を対象に、研修会、 事例 研究会、個別支援を通じて、放射線業務に従事する医療従事者の被ばく低減のためのマネジメントシステムについて説明し、放射線管理体制の強化を支援するもので、オンライン形式にて行われます。
詳しくは、下記の案内をご確認ください。
講習会名 令和6年度 放射線被ばく管理に関する労働安全衛生マネジメントシステム導入支援事業
目的 医療現場における放射線管理体制の向上を図る
日程（支援期間） 令和６年9月～令和７年2月
支援方法 オンライン（ZOOM）開催
※当日参加できなくても、後日、録画したものを視聴することが可能です。
研修日程
①基礎研修 【第1回9月30日、第2回10月7日、第3回10月21日開催】
②専門研修 【10月28日開催】
③報告会 【令和7年2月20日開催】
申し込み方法
（1）申込開始日
. 令和6年7月25日(木)から開始予定
（2）申込期限
. ①基礎研修：令和6年１０月１7日（木）
. ②専門研修：令和6年１０月２4日（木）
. ③報 告 会：令和7年 2月6日（木）
（3）申込方法
. 事前の参加登録が必要ですので、下記のWebサイトよりお申込みください。
Webサイト
https://www.rad-ms.mhlw.go.jp/
※関連ページに遷移します。
参加費用 無料
修了証の発行 基礎研修に参加し、所定の要件を満たした個人及び事業場に対して修了証を発行します。
また、専門研修に参加し、所定の要件を満たした個人のみに修了証を発行します。
生涯教育システムへのカウント付与 公益社団法人日本診療放射線技師会の会員の方が研修に参加して修了されますと、生涯教育システムに基づくカウント付与の申請対象となります。カウント付与を希望される方は、会員番号の登録及び個人宛の修了証が必要となります。
問合せ先 公益財団法人原子力安全技術センター 企画総務部 MS事業係
TEL：（03）3830-0720 （MS事業係直通）
受付：10:00～12:00 ・ 13:00～17:00
（土・日・祝日・創立記念日（10月11日）及び年末年始を除く）
E-mail：ms-infoアットrad-ms.mhlw.go.jp（アットを@に変更して下さい）
Webサイト： https://www.rad-ms.mhlw.go.jp/
X（旧Twitter）アカウント名： MS導入支援事務局 ＠rad_ms2022
令和6年度 放射線被ばく管理に関する労働安全衛生マネジメントシステム導入支援事業（PDF)
